39歳・脳外科医・1歳の子持ち——「子育て」と「資産形成」を同時に進める難しさを、今リアルタイムで体感している。
子供が生まれた瞬間から、お金の使い道が劇的に変わる。今まで自由に使えた手取りの一部が、保育料・オムツ・ベビー用品・習い事…と次々に消えていく。「資産形成を続けながら、子供にも不自由なく過ごさせる」——この両立をどう実現するかが、医師家庭の最重要テーマだ。
子育て費用の現実：医師家庭の場合
まず現実の数字を見よう。文部科学省「子供の学習費調査（2021年）」と各種データを組み合わせると：
- 0〜3歳：保育料（認可外の場合5〜8万円/月）+ ベビー用品・医療費 = 月6〜10万円の追加支出
- 幼稚園〜小学校：私立幼稚園（年60〜80万円）・公立小学校（年30〜40万円）・習い事（月2〜5万円）
- 中学〜高校：中高一貫私立（年100〜150万円）
- 大学：私立医学部（6年間総額3,000〜4,000万円）、私立文系（4年間400〜600万円）
医師の子供が将来医師を目指す場合、私立医学部の学費だけで数千万円が必要になる。「どこまで教育費をかけるか」という方針を夫婦で早めに決めておくことが、資産形成計画の土台になる。
子育て開始後の資産形成：何を最優先にすべきか
優先順位①：iDeCo・NISAの継続（絶対に止めない）
子育て費用の増加を理由に、iDeCo・NISAの積立を減額・停止する医師は多い。これは長期的には最大の機会損失だ。
複利の力は「継続期間」に依存する。35歳で月10万円の積立を5年間停止すると、複利換算の機会損失は20〜30年後に数百万円規模になる可能性がある。
妥協案：積立額を減らしても良いが、完全停止はしない。「月10万円 → 月5万円」への一時的な減額なら許容範囲だ。
優先順位②：ジュニアNISA・教育資金の準備
ジュニアNISAは2023年で終了したが、既存口座は2024年以降も非課税で運用継続可能だ。
代替手段として：
- 新NISAの成長投資枠を子供の教育資金用に「別名義」で利用（実際は本人名義だが、目的別管理）
- 学資保険：予定利率は低いが、強制貯蓄・保障の機能がある
- 子供名義の証券口座（未成年口座）を開設し、早期から運用を開始
優先順位③：保険の見直し
子供が生まれたら保険の見直しは急務だ。「子供に何かあったとき」だけでなく、「自分が働けなくなったとき」の家族の生活を守る保険設計が必要になる。
- 収入保障保険（死亡保障）：万が一の場合、子供が独立するまでの生活費を確保
- 就業不能保険：手術の後遺症・重病で働けなくなった場合の収入補填（医師は特に重要）
- 医療保険：入院・手術費の実費補填
医師夫婦の「お金の管理」：共通ルールを作る
医師家庭では夫婦共に収入があるケースも多い。子育て開始後に起きがちなお金のすれ違いを防ぐために、以下を夫婦で合意しておくと良い：
- 毎月の「固定費・変動費・投資額・教育貯蓄額」を数字で合意する
- お互いの個人口座（お小遣い）を確保する：医師同士のストレスは高い。個人の自由予算を設けることで家庭内摩擦を防ぐ
- 年1回の「家族の資産形成会議」を設ける：ポートフォリオ確認・保険見直し・教育方針の確認
子育て期間中の「ゴルフ」との付き合い方
1歳の子供がいると、週末ゴルフのラウンドは「パートナーへの負担」になりやすい。僕自身が実践している折り合いの付け方：
- 月1〜2回のラウンドを「事前に家族カレンダーで合意」してから予約する
- ラウンド日の前後は積極的に育児を担当（「信頼残高」を積み立てる）
- 打ちっぱなしは「子供が寝た後の夜間練習」で代替（月2〜3回）
「趣味も資産形成も続ける」ためには、パートナーとの関係投資が最も重要な前提条件だ。
まとめ：子育て期こそ「仕組みで自動化」する
- iDeCo・NISA積立は子育て理由での停止は避ける（減額は許容）
- 子供の教育資金は生まれた直後から「専用の積立」を開始する
- 保険は「子供が独立するまでの収入保障」を中心に見直す
- お金のルールを夫婦で合意し、年1回の見直しを設ける
子育ては「想定外の出費の連続」だ。しかしそれを言い訳にして資産形成を後回しにすると、10〜20年後に大きな差が生まれる。「仕組みで自動化」——毎月の積立設定を変えないことが、子育て期の最強の資産形成戦略だ。
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