こんにちは、Dr.GOLF資産家です。
「iDeCoって結局どれくらいお得なの？」という質問をよく受けます。今回は勤務医を想定して具体的な数字で節税効果を計算します。読み終わったら、今すぐiDeCoを始めたくなるはずです。
iDeCoとは？3分でおさらい
iDeCo（個人型確定拠出年金）は、毎月一定額を積み立てながら老後資産を形成する制度です。リベ大でも最優先で活用すべき制度として紹介されています。
最大のメリットは掛け金が全額所得控除になること。つまり、iDeCoに拠出した金額は、所得税・住民税の計算対象から外れます。高収入で税率が高い医師にとって、この効果は絶大です。
勤務医の拠出限度額
勤務医（会社員扱い）の場合、iDeCoの月額上限は以下の通りです。勤め先に企業年金がない場合は月2万3,000円（年27万6,000円）、企業型DCのみの場合は月2万円（年24万円）、確定給付企業年金がある場合は月1万2,000円（年14万4,000円）です。
多くの勤務医は月2万3,000円が上限になります。以下の計算もこの金額で試算します。
実際の節税効果を計算
年収1,500万円の勤務医を想定します（専門医・指導医クラスの相場）。
この年収帯では、所得税率が33〜40%、住民税が10%で、合計の実効税率はおよそ43〜50%程度になります。
iDeCo年間拠出額：27万6,000円。税率43%で計算すると、節税額は約11万8,680円です。税率50%なら13万8,000円の節税になります。
毎年10〜14万円が手元に残る計算です。30年間続ければ、節税効果だけで300〜420万円になります。さらにその運用益も非課税なので、複利効果と合わせると非常に大きな差が生まれます。
iDeCoの注意点
iDeCoには3つの注意点があります。まず60歳まで原則引き出せません。老後資金という位置づけなので、緊急資金とは別に考える必要があります。次に受け取り時に課税される点です。一時金か年金かで税金の計算が変わります。そして手数料が発生します。金融機関によって異なりますが、SBI証券・楽天証券は業界最安水準です。
これらを踏まえても、高収入医師にとってiDeCoの節税メリットは非常に大きく、活用しない理由はほぼありません。
注意！iDeCoには卒業試験があります。最後は課税されるので要注意です。詳しくはリベ大動画で勉強しましょう！
新NISAとiDeCoの優先順位
リベ大の考え方に沿うと、まずiDeCoで節税しながら積立、次に新NISAを満額埋めるというのが基本戦略です。iDeCoは節税効果があり、新NISAは流動性が高い（いつでも引き出せる）。この2つを組み合わせることで、税制上の最大メリットを享受できます。
注意！最近のリベ大の考え方では、新NISAを優先になっています。
まとめ：iDeCoは「やらない理由がない」制度
高収入医師ほど節税効果が大きいiDeCo。毎年10万円以上の節税は、何もしなければ国に持っていかれるお金です。iDeCoという制度を使うだけで、合法的に税負担を減らしながら老後資産を形成できます。まだ始めていない方は、ぜひ今月中に口座開設を検討してみてください。
※税率は年収・控除額により異なります。正確な節税額はファイナンシャルプランナーや税理士にご確認ください。
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