医師の資産形成術②｜節税完全マップ——iDeCo・新NISA・ふるさと納税で年間100万円を守る方法

📚 「医師の資産形成術」シリーズ

前回の記事（医師の資産形成術①）では「なぜ高収入の医師がお金を貯められないか」を行動経済学で解説しました。今回は具体的な節税策を完全網羅します。年収1,500万円の医師が節税を何もしない場合と、フル活用した場合とでは、年間100万円以上の差が生まれることもあります。

医師の税負担の現実——年収1,500万円でいくら引かれる？

まず現状を正確に把握することが重要です。勤務医・年収1,500万円（給与所得）の場合：

稼いだ3分の1以上が税金・社会保険料として消えていきます。ただし合法的な節税手段を使えば、この負担を大幅に軽減できます。

iDeCoは「老後のための積み立て投資」ですが、節税効果が際立っています。

掛け金が全額「小規模企業共済等掛金控除」として所得から差し引かれます。勤務医の拠出上限は月額2万円（年24万円）。

注意点：60歳まで原則引き出せないため、生活防衛資金は別途確保した上で活用すること。

2024年から始まった新NISAは「年間360万円まで投資できる非課税口座」です。iDeCoと違い、いつでも引き出せる柔軟性があります。

例：毎月30万円を積み立て、年利7%で20年運用した場合の運用益（約5,100万円）にかかるはずの税金（約1,038万円）が丸ごと非課税になります。医師の高収入を活かして早期に枠を埋めることが最善策です。

ふるさと納税は寄附金控除を活用した実質的な節税手段です。年収1,500万円の医師の場合、ふるさと納税の上限額は約70〜80万円程度（独身・扶養なしの場合）。自己負担2,000円でこれだけの返礼品を受け取れます。

私自身、ふるさと納税でプロテインや医療関連書籍、ゴルフ用品を受け取っています。実質タダで欲しいものが手に入る最強のコスパ節税です。

年間の医療費が10万円を超えた部分を所得から控除できます。医師は自分の病気より家族の医療費が対象になることが多いです。

給与所得者には通常「給与所得控除」が適用されますが、業務に直接関係する特定の支出が給与所得控除額の2分の1を超える場合は、超えた部分を追加で控除できます（特定支出控除）。

医師が使えるケース：

年収1,500万円の場合、給与所得控除は245万円。その2分の1＝122.5万円を超える特定支出があれば申告できます。学会費・専門書・学会出張費などを合算すると超えるケースもあります。領収書の保管が必須です。

シンプルですが確実な控除です。

すでに保険に入っている人は年末調整で必ず申告を。し忘れている人は確定申告で5年遡及可能です。

副業収入や非常勤収入が増えてきた場合、個人事業主（青色申告）または法人設立が有効な選択肢になります。