開業医vs勤務医｜収入と資産形成を脳外科医MBAが徹底比較

「開業医と勤務医、どちらが収入が高いのか？」——医師なら誰もが一度は考える問いです。

私は39歳の脳外科専門医で、現在は勤務医です。MBAも取得しており、資産形成の観点から自分のキャリアを数字で客観的に見てきました。今回は勤務医・開業医それぞれの収入構造・資産形成の違いを、できる限りリアルな数字とともに解説します。

なお、これはあくまで私の経験・調査に基づく個人的な考察であり、投資や経営の助言ではありません。

まず収入の実態を比較する

厚生労働省の「医師・歯科医師・薬剤師統計」や各種調査によると、勤務医の平均年収は約1,500〜1,800万円とされています。ただし診療科・病院規模・当直回数で大きく変わります。

脳外科・心臓外科などのハイリスク外科系は当直・緊急対応が多い分、手当が加算されることもあります。私自身、当直手当・緊急呼び出し手当を含めると年収2,000万円前後になる年もありますが、その分の時間外労働は相当なものです。

日本医師会の調査では、開業医（個人開業）の平均年収は約2,500〜3,000万円とされています。ただし、これは「収入」ではなく「事業収入」に近い数字で、そこから人件費・設備費・薬剤費などの経費を引いた手取りは大きく変わります。

実態としては、成功した開業医は年収3,000〜5,000万円になる一方、患者が集まらない・競合が多いエリアでは開業から数年で廃業するケースも少なくありません。

勤務医は「収入の安定性」が最大の武器です。月々の収入が安定しているため、資産形成の計画を立てやすい。

具体的には、NISAやiDeCoを最大限活用しやすく、インデックス投資で長期積み立てを継続できます。住宅ローンも比較的通りやすく、収入証明が安定しているため不動産融資でも優遇されやすい。

また、勤務医は「医師法人を設立していない」ため確定申告がシンプルで、節税スキームも限定的ながら給与所得控除・iDeCo（最大月2.3万円）・ふるさと納税などを活用できます。

開業医は「法人節税」が大きなアドバンテージです。医療法人を設立すれば、役員報酬を適切に設定し、法人の経費として様々な支出を計上できます。退職金の積み立て（法人保険の活用）・役員報酬の分散・法人名義の資産運用など、勤務医には使えない節税手段が多数あります。

ただし、これらは税理士・会計士との緊密な連携が必要で、知識なく実行すると税務調査のリスクにさらされます。

資産形成の観点で開業を考えるとき、見落としがちなリスクがあります。

クリニック開業には、内装・医療機器・電子カルテ・人件費準備金などで5,000万〜1億円以上かかることが一般的です。これを借入で賄う場合、毎月の返済が発生し、収入が軌道に乗るまでの数年間は資産形成どころではなくなる可能性があります。

近隣に競合クリニックが開業する、診療報酬が改定される、スタッフが突然辞めるなど、収入に直結するリスクを常に抱えます。勤務医時代には無縁だったこれらのリスクが、精神的・財務的な負担になる開業医は多いです。

開業医は患者診療だけでなく、経営・採用・マーケティング・保険請求確認など多岐にわたる業務を抱えます。「資産形成を考える時間」そのものが削られるのは皮肉な話ですが、現実としてよく見られます。

私は現時点で開業を選んでいません。理由は明確で、脳外科という専門性を活かせる環境（高度な設備・チーム体制）が勤務医にしかなく、医師としてのやりがいを優先したからです。

資産形成については、勤務医の安定収入を武器に、NISAフル活用＋インデックス投資の長期積み立てを実践中。「収入が高ければ豊かになれる」ではなく、「収入に対して支出をコントロールし、資産を積み上げる」という原則は、勤務医でも開業医でも変わらないと考えています。

結局のところ、「どちらが資産形成に有利か」は一概に言えません。開業が成功すれば圧倒的に有利ですが、失敗すれば大きな負債を抱えることになります。勤務医は安定性と引き換えに節税の幅が狭いですが、リスクは低い。

判断基準として私が重視するのは「自分のキャリアの方向性と、リスク許容度」です。資産形成は手段であって目的ではない。医師としての仕事に誇りを持ちながら、賢く資産を積み上げていくことが、長期的に見て最も充実したキャリアにつながると思っています。