医師が実際に断った金融商品3つ|被害に遭わないための断り方も教えます

医師が実際に断った金融商品3つ|被害に遭わないための断り方も教えます 資産形成

こんにちは、Dr.GOLFです。

医師になると、あらゆる方向から金融商品の勧誘が来ます。研修医のころから「先生、節税になりますよ」「資産形成に最適です」という営業トークを何度聞いたことか。リベ大で「守る力」の重要性を学んでから、私はこれらをすべて断れるようになりました。私自身はもともと両親からきつくお金の価値観は指導されていました。要望があれば掲載します!

今回は私が実際に勧誘された経験をもとに、医師が絶対に手を出してはいけない金融商品3選をお伝えします。

① 外貨建て生命保険・変額保険

医師への勧誘で最も多いのがこれです。「節税になる」「貯蓄型で安心」「ドル建てで資産を守れる」という甘い言葉で近づいてきます。

なぜダメなのか。まずコストが高すぎます。保険料の中から運用に回るのは一部だけで、手数料が重くのしかかります。次に為替リスクがあります。円高になれば元本割れのリスクもある。そして途中解約すると損をする仕組みになっています。

リベ大でも繰り返し言われているように、保険と投資は分けるのが鉄則。生命保険は掛け捨てで最低限、投資は新NISAで低コストのインデックスファンド、これだけです。

② 節税目的のワンルームマンション投資

「先生の税率なら、不動産投資で節税しながら資産形成できます」——この営業トーク、医師なら一度は聞いたことがあるはずです。

なぜダメなのか。節税効果は一時的なものです。減価償却が終わると一転して税負担が増えます。空室リスク・修繕費・管理費など想定外のコストも発生します。何より、物件の流動性が低く、売りたいときに売れないリスクがある。

リベ大では「良い不動産投資・悪い不動産投資」を明確に区別しています。節税を目的とした都市部ワンルームマンションへの投資は、ほぼ例外なく業者が儲かる仕組みです。

繰り返しになりますが、絶対に手を出してはいけません!!!

③ 医師向けヘッジファンド・私募ファンド

「高収入の先生方限定」「年利〇〇%保証」「富裕層しか入れない」——こういった言葉で勧誘してくるのが私募ファンドやヘッジファンドです。

なぜダメなのか。まず情報の非対称性が極めて高い。運用内容が不透明で、コストも見えにくい。「保証利回り」という言葉自体が金融商品取引法に抵触する可能性もあります。悪質なケースでは詐欺まがいのものも存在します。

リベ大でも強調されているように、向こうから寄ってくる人にお金をくれる人はいません」市場平均を安定的に上回り続けるファンドは世界中を探してもほぼ存在しません。

断り方のテンプレート

勧誘を受けたとき、私はこう言います。「ありがとうございます。ただ、投資はすべてインデックスファンドに統一すると決めているので、それ以外は検討していません」これだけで大半の勧誘は終わります。

ポイントは「検討します」と言わないこと。「検討します」は「脈あり」と解釈されて、その後も営業が続きます。方針として決めていると伝えれば、プロの営業マンも引き下がりやすくなります。

まとめ

医師は高収入ゆえに、悪質な金融商品の格好のターゲットです。リベ大で「守る力」を身につけることが、資産形成の大前提。変な商品に手を出さないだけで、資産は確実に増えていきます。

次回は「忙しい医師のほったらかし投資術」についてお話しします。


※本記事は特定の金融機関・商品を否定するものではありません。投資判断はご自身の責任でお願いします。

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